新築売戸建住宅 今治市 河南町３丁目 (今治駅) 2階建 4LDK
| 価格 | 2,480万円 | 間取り | 4LDK | ||
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| 交通 | ＪＲ予讃線 / 今治駅 徒歩28分 | ||||
| 所在地 | 愛媛県今治市河南町３丁目 | ||||
| 築年月 | 2025年2月
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建物面積 | 98.01㎡ | 土地面積 | 公簿 177.35㎡ |
| 私道負担面積 | 8.55㎡ | ||||
ポイント
外壁サイディング 整形地
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
物件詳細情報
| 交通 | ＪＲ予讃線 / 今治駅 徒歩28分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 愛媛県今治市河南町３丁目 | ||
| 物件種目 | 新築売戸建住宅 | ||
| 価格 | 2,480万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | カウンターキッチン システムキッチン 床下収納 モニタ付インターホン 浄水器 浴室乾燥機 ルーフバルコニー 火災警報器（報知機） トイレ２ヶ所 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 |
号棟番号：1号棟 分約11.66平米含む、北西道路側に敷地内擁壁あり、建物面積：別途ルーフバルコニー面積7.29平米有 |
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| エネルギー消費性能 | ★★★（削減率20％達成） | 断熱性能 | 5段階/7段階中 |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | 今治市河南町 第２ | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 4LDK（４ＬＤＫ） | 建物面積 | 98.01㎡ |
| 土地面積 | 公簿 177.35㎡ | 私道負担面積 | 8.55㎡ |
| 築年月 | 2025年2月 | 階建 | 2階建 |
| 駐車場 | 有 | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種住居 | 接道状況 | 北西2.6m 公道 接面22.9m 南西6.0m 公道 接面7.5m |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | - |
| 国土法届出 | - | セットバック | セットバック済 |
| 建築確認番号 | 第R06SHC122907号 | ||
| 現況 | 空家 | 引渡可能時期 | 予定 2025年02月下旬 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 1055647099 | ||
| 情報公開日 | 2024/12/16 | 次回更新予定日 | 2025/01/02 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
ゼロハウス(株)
- 交通：
- ＪＲ予讃線／伊予寒川
- 住所：
- 愛媛県四国中央市寒川町２５２０－１
- TEL：
- 0896-29-5123
- FAX：
- 0896-29-5122
- 所属団体など：
(公社)愛媛県宅地建物取引業協会会員 四国地区不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 愛媛県知事免許（１）第５７７４号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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