売戸建住宅 今治市 桜井 (伊予桜井駅) 2階建 4LDK

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価格 1,299万円 間取り 4LDK
交通 ＪＲ予讃線 / 伊予桜井駅 徒歩13分
所在地 愛媛県今治市桜井
築年月 1991年2月(築33年8ヶ月) 建物面積 108.97㎡ 土地面積 公簿 153.58㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　駐車場２台分　整形地

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 間取り
  • LDK　ゆったりとしたLDKは家具の配置をしやすいL字タイプです
  • 現地外観
  • LDK　ちょっとしたワークスペースは遊び心を感じます
  • キッチン　開放感のあるオープンタイプのキッチンに新品交換しました
  • キッチン　ご家族の様子を見ながら家事ができるカウンターキッチン
  • キッチン　リビング全体を見渡せます
  • キッチン　天井はすっきりと見えるダウンライトを配置しました
  • キッチン　お手入れのしやすい人工大理石の天板です
  • 浴室　新品に交換しております
  • その他　追い炊き付給湯器なので遅い時間お帰りになっても温かいお湯で疲れを癒せます
  • 脱衣室　壁紙と床のクッションフロアを貼り換えました
  • トイレ　新品に交換しているので気持ちよくお使いいただけます
  • １階和室　独立した和室があり、ご来客時の対応や将来階段を使わないでも生活できます
  • ２階居室　2階には３部屋の独立した居室がございます
  • ２階居室　床と建具を交換しています
  • ２階居室　収納建具も交換しました
  • その他　ベランダは日当たり良好です
  • その他　ご来客時に相手の顔が見えて安心なTV付インターホンに交換しました
  • 玄関　統一感のある明るい内装にフルリフォームしました

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ予讃線 / 伊予桜井駅 徒歩13分
    その他交通 -
    所在地 愛媛県今治市桜井
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,299万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　モニタ付インターホン　グリル　浄化槽　上水道　温水洗浄便座
    瑕疵保証 ■瑕疵保証（不動産会社独自）付
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 法令等制限：市街化調整区域に存するため、再建築については一定の条件あり。
    詳しい情報は担当までお問合せください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 今治市桜井３２－５２６
    間取り(内訳) 4LDK 建物面積 108.97㎡
    土地面積 公簿 153.58㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1991年2月(築33年8ヶ月) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2024年03月　キッチン　浴室　トイレ
    ■内装：2024年03月　床（フローリング等）　壁・天井（クロス・塗装等）　建具（室内ドア等）　　畳表替え・障子貼替え
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 南6.0m 私道
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1067063793
    情報公開日 2024/06/10 次回更新予定日 2024/09/25

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    ゼロハウス(株)

    交通：
    ＪＲ予讃線／伊予寒川
    住所：
    愛媛県四国中央市寒川町２５２０－１　
    TEL：
    0896-29-5123
    FAX：
    0896-29-5122
    所属団体など：
    (公社)愛媛県宅地建物取引業協会会員
    四国地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    愛媛県知事免許（１）第５７７４号

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    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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